体外受精の費用・保険
不妊治療にかかった費用にはどこまで保険が適用されるの？治療や検査によって適用範囲が変わります。保険適用について詳しく解説します。
体外受精の費用
IVF(体外受精)の平均費用は30万〜50万です。大学の総合病院や産婦人科、不妊専門クリニックなどで費用が異なります。体外受精は高度生殖医療に含まれますが、高度生殖医療は「自由診療」であり、保険適用がありません。よって、全額自己負担となります。さらに、自由診療というのはいわゆる「時価」ですので全ての病院で一律なのではなく、クリニックの状況や考え方で費用を自由に決定できるのです。同じ体外受精でも100万円以上かかるクリニックもあれば、大学病院のように10万円台でできるところもあるのはこのためです。体外受精でも特に顕微授精だと費用が高くなります。妊娠成功の場合は成功報酬で費用がかかるクリニックもあります。
2回目以降、金額が少し安くなるところが多いですが、通常この金額以外に、採卵費用、注射代や廃棄処分費、凍結費用などが別にかかりますので最終的には50万以上するケースも多くあります。まずは病院やクリニックに確認することが重要です。
体外受精の保険
排卵誘発剤の投与や卵管・精管の手術など一般的な不妊治療には医療保険が適用されます。しかし、高度生殖補助医療（体外受精や顕微授精）には保険が適用されませんので全額自己負担となります。体外受精は１回約30〜50万円、顕微授精は約40〜60万円の費用がかかるといわれています。それでも１回あたりの妊娠成功率は２〜３割程度とされ、何度も治療を繰り返す必要があり、妊娠を望む夫婦にとってかなりの負担になっているのが現状なのです。 。
保険適用されていない体外受精などの不妊治療を受ける夫婦の経済的負担を軽減するため、厚生労働省は、夫婦所得が650万円以下の夫婦を対象として、年間上限10万円の助成しています。この助成対象は、体外受精と顕微授精です。実施主体は都道府県・政令指定都市・中核市で、国は半額を補助する形になっています。
民間医療保険 女性特約保険の範囲
不妊治療でも、子宮筋腫や内膜症などの手術には女性特約保険の適用がある場合があります。加盟した時の特約書を確認してみてください。 しかしながら、体外受精などの高度生殖医療については民間の女性特約保険ですらカバーしていません。なぜなら体外受精は疾患ではないからです。 不妊治療の検査時に病名のつくような疾患が見つかればその手術代に対して保険適用がある場合がありますが、体外受精自体には保険適用はありません。
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